何のことやら。呟いたこと等を基にメモ*1。
大要、事業部への依頼事項などについて、不用意に「指示」等という表現を使うべきではない、という呟きに接した。確かにその通り。そういう表現の裏にあると思われる、意識は、時に行動に反映してしまい、それがどこかでトラブルの原因にもなりかねない。お互い企業内で役割が異なるだけで*2、所謂ラインとスタッフの間に上下関係があるはずもなく、相互に尊重すべき相手のはず。時として勘違いをする場合があるので*3、注意が必要と感じる*4。
ある意味で共通しているところがあるのを感じたのが、インハウスでない弁護士さんを「使う」「雇う」という依頼者側の表現の適否についての呟きだった。弁護士がサービス業で客商売であるとしても、この手の表現を使う依頼者については、警戒する弁護士が一定数いて、それは、その種の表現を使うような依頼者との間ではトラブルになりがち、などの経験則があるからということになる*5。その種の表現を気にしない先生方もおられるが、それがすべてではない。こちらも気になるところであるし、依頼者側に立つ場合には、使わないように心掛けている（貫徹できているかはさておくとして。）。ともあれ、そういう表現を安易に使うことで、依頼者側としては、意識する・しない、好むと好まざるとに関わらず、委任できる弁護士の選択の幅が狭まるということになる。自分から好き好んで選択肢の幅を狭める必要はないのではないかと考える。
いずれも些細な話にも見えなくもないが、時として、結果に大きな差異を生じさせる可能性があると考える。なので、可能な限り、使わないよう、心しなければならない。
*2:法務が基本的にはコストセンターであり、直接収益を生む部門とは言い難いのは事実だが、それはそういう役割だということで、営業などのプロフィットセンターに過度に卑下する必要はないものと考える。
*3:そういう事例をみたことがある。
*4:もっとも、事業部門側が露骨に管理部門を軽視したり管理部門の管理を無視しようとする試みに対しては、タダでは済まさない等と怒りを覚えるのも事実なので、その辺の匙加減が必要なのも間違いない。
*5:基本個人事業主の弁護士としては、懲戒リスクも踏まえて、業務の持続的継続を考える必要があるから、警戒などをするのである。それを、そうしたリスク状況が異なる他業種と比較してあれこれ言うのには無理があると思われる。
